日本の未来が書かれた書物

２０１９年に亡くなられた関岡英之によってその存在が明らかになったものの、それ以前はほんの一部の官僚と政治家しか知らなかったアメリカから日本への要望書がありました。
「年次改革要望書」と呼ばれたもので、日本をアメリカの下に隷属させるための要望書でした。

余りにも日本経済が世界の中で席捲しロックフェラーセンターなどのアメリカの不動産を買いまくり、自動車は売れまくり、半導体は世界をリードしてその生産量は世界の５０％以上を占めていました。
Google、Apple、AmazonなどのＧＡＦＡの位置に日本企業はいました。
1989年の世界時価総額ランキングには、日本の企業が２０社中１４社も入り、残り６社はアメリカ５社と英蘭１社という今から見れば嘘のような時代がありました。
https://www.idaten.vc/post/平成のはじめとおわり、世界の企業時価総額トップ50を振り返る

アメリカにしたらまさかここまで日本が頭角を出すとは思っていなかったのでしょう。
（私から見たらどうやったら３０年で日本はここまで落ちぶれるのか？）
アメリカは力ずくで日本の産業を押えつけ、社会の仕組みを変え、様々な無理難題を飲ませて日本の弱体化を企んできました。
日本がノーと言えなかったのは、ノーということが如何に自分の生死にかかわることだと分かっていたからでしょう。

私は安倍総理を評価せず、可なり批判しました。
それは「（戦前の）日本を取り戻す」と謳いながら、実際にしたことは日本の力を削ぐ売国政策が多かったからです。
TPP推進、尖閣諸島公務員常駐見送り、サービス残業自由化、英語公用語化、移民受け入れ計画、難民認定法の緩和、カジノ合法化推進、電力自由化、種子法廃止、水道民営化推進（郵政民営化は小泉時代だが安倍さんも郵政民営化に熱心だった）など。

今思えば安倍さんも怖かったのでしょう。私はちょっと批判し過ぎたようです。
そして総理を辞めてから「台湾有事は日本有事」など堰を切ったかのように自分の本音を語りだし、暗殺されてしまいました。調子に乗るとこうなるという見せしめという意味があったのだと思います。

仏教に精通したKoJi,s DeepMax さんが「日本の未来が書かれた書物」として年次改革要望書を説明しています。
日本の未来のことが書いてあるわけではありませんが、今後もアメリカ民主党が政権を取っている限り、日本人が本当に目覚めないと日本の未来は年次改革要望書に沿ってもっと惨めになって行きます。

今思うと、ジャパンハンドラーズの力が弱かったトランプ大統領の時に「日本を取り戻す」ことをもっと進めればよかったのにと思ってしまいます。勿体なかった。

参政党の演説をよく聞いていた人はどうして日本が衰退していったのか理解していると思いますので、今日紹介する動画の意味もすんなりと理解出来ると思います。

日本がこのまま衰退していくか、私たち一人ひとりが氣づいて行くか、日本の未来は私たちの氣づきと、氣づきの後の勇気と行動にかかっています。